効果的な販促・集客ツールとして使われているデジタルサイネージは今、インバウンド対策のためのツールとしても注目を集めています。

デジタルサイネージを使えば、世界各国から訪れるインバウンド（訪日外国人観光客）に対して有効な施策を行うことができます。

この記事では観光地でデジタルサイネージを活用するメリットや、すでに導入されているデジタルサイネージの設置場所・活用例について紹介します。

デジタルサイネージを観光地で活用することのメリット

国内の観光地には、カップル・ファミリー・友達同士などさまざまな人が訪れます。
また、訪れる人の国籍も幅広くなっており、日本人だけでなく外国人の姿を見かけることも多いです。

多くの人が集まる観光地だからこそ、訪れた人全員が満足できる工夫が必要になります。

特にインバウンドは、言葉の壁による不自由さを感じてしまうケースもあるでしょう。そのため、さまざまな角度から配慮することが大切です。

デジタルサイネージはインバウンド対策の一つとして活用されるケースも増えています。
活用によって次のような取り組みが可能になります。

迅速な多言語化対応ができる

紙媒体の場合、たとえば飲食店のメニューにしても、英語・中国語・韓国語・フランス語・イタリア語…など、いくつもの言語で用意する必要がありました。

今あるメニューを多言語対応しようとすると、翻訳をしてデザインをして印刷をして…というステップを要するため迅速な対応が難しいですが、デジタルサイネージは翻訳さえ完了できれば、あとは反映するのみ。画面表示が自動で切り替わるため複数枚のメニューを用意する必要もありません。

注文をスムーズに行えるようになることで、店舗の回転が早くなったり客単価がアップしたりといった効果なども期待できます。

観光がより快適になる

観光案内所や駅などの交通機関にデジタルサイネージを設置すれば、インバウンドは周りの人に聞いて回ることなく欲しい情報を引き出せるようになります。

これによって、観光や移動がよりスムーズに。インバウンドに快適な体験を提供できるだけでなく、対応するスタッフの負担を減らすことにもなります。

言語が分からない場所では不安もつきものです。不安を解消できる工夫を取り入れることで、観光をもっと楽しんでもらうことができるでしょう。

消費行動の後押しができる

デジタルサイネージではいくつもの情報を切り替えて表示させることが可能です。

飲食店や商店街、レジャー施設などのクーポンを配信したりすることで、その施設・商品を知ってもらうことにもつながるほか、消費行動の後押しにもなります。

商品やサービスの魅力を静止画コンテンツや動画コンテンツで同時にアピールすれば、より効果を高められるでしょう。

デジタルサイネージの設置場所と活用例

観光地のインバウンド対策としても力を発揮するデジタルサイネージ。

ここからは、すでにデジタルサイネージの導入を行っている施設や、デジタルサイネージで提供しているコンテンツ内容などについて紹介します。

交通機関

アクセス情報はとても大切な情報です。

交通機関では、表参道駅、鎌倉駅、東武日光駅をはじめとする電車の駅構内などでインバウンド向けにデジタルサイネージが活用されています。交通機関は移動手段に欠かせないため、乗る電車・バス、時刻表などの情報表示は、インバウンドにもやさしい配慮が大切です。

交番

困ったときに外国人観光客が交番を頼る事例も増えてきていますが、ここでも言葉の壁があります。言語による意思の疎通が図れないと、どうしても対応に手間取り、時間がかかってしまうことになります。

通常業務に支障をきたさずに簡単な道案内を行ったり、困っていることに対して手助けをしたりする際、多言語に対応したデジタルサイネージが活躍します。

観光案内所

観光地において、頻繁なインバウンド対応が求められるのが観光案内所です。

とはいえ、語学習得には時間もお金もかかります。地方都市の場合、語学が堪能な人材を集めるというのも簡単なことではないでしょう。

このような場合でも、デジタルサイネージを設置しておけばインバウンドが自ら情報を仕入れることが可能になります。多言語に対応できるだけでなく、言語習得にかかるコスト削減にもつながります。

神社仏閣

神社や仏閣は日本の観光スポットのなかでも特に人気の高い場所です。美しい神社や仏閣を訪れ、日本らしさを楽しみたいと考えるインバウンドも数多く存在します。

神社や仏閣では正しい参拝方法や作法、伝統、由来、祀られている神仏についての解説をデジタルサイネージによって多言語で行い、旅の満足度を高めています。

飲食店

デジタルサイネージを使えば、画像だけでなく動画を使いながらメニューを見てもらうことができます。

多言語化によって認識のすれ違いを抑制でき、店舗のスタッフも安心して対応することができるようになるでしょう。スムーズな情報提供は売り上げアップも後押しします。

小売店

ショッピングモールや小売店では、店内を案内したりお得なクーポンを配布したりすることで、入店促進や購買意欲向上を図ることができます。

また、デジタルサイネージにQRコードを表示させ、SNSアカウントや公式アカウントへの登録を促せば、帰国した後でも新商品やセールのお知らせを行うことが可能です。

まとめ

観光地にとって、訪れる人の満足度向上は地域活性化のためにも重要な取り組みです。

観光地には日本人だけでなく、インバウンドも訪れます。そのため、訪れる人すべてが楽しく過ごせる配慮が大切になります。

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